| Item type |
紀要論文(ELS) / Departmental Bulletin Paper(1) |
| 公開日 |
2004-12-31 |
| タイトル |
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タイトル |
ソフトウエア会社の実証分析 : 不採算案件減少化のための方策を中心として |
| タイトル |
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タイトル |
An Empirical Analysis on Software Companies |
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言語 |
en |
| 言語 |
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言語 |
jpn |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 |
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資源タイプ |
departmental bulletin paper |
| ページ属性 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
P(論文) |
| 記事種別(日) |
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研究ノート |
| 記事種別(英) |
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en |
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Note |
| 著者名(日) |
嶋根, 進
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| 著者名よみ |
シマネ, ススム
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| 著者名(英) |
SHIMANE, Susumu
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| 著者所属(日) |
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千葉商科大学経営 |
| 抄録(日) |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
ソフトウエア会社全体の売上高は堅調だが、当業界は多層的な下請構造など古い産業構造と低利益率体質から脱し切れていないのが現状である。ソフトウエア会社は、近年、企業向けシステムを構築する情報サービス会社の収益が悪化している。理由は、金融機関や製造業など幅広い業種でシステム投資の効果を見極めるようになっており、値引き圧力も強く投資先企業の経費圧縮姿勢が強い点が上げられる。ベンダー側においても、開発作業の複雑化、短納期の傾向、特に期限までに仕上げるため構築作業にかかわる技術者が増え、そのことが不採算案件の増加の要因になっている。そこで、本稿ではこれまで研究されてきていない「ソフトウエア会社の不採算案件」の原因を事例に基づき実証分析し、どうすれば不採算案件を減少させていけるのかという方策を追求し、不採算になるかならないかは、「見積り時80%決まる」という仮説を立て見積り時のチェック表を考案し「不採算防止策」として運用を試みた点はソフトウエア会社における経営政策上の提言であり本研究の最大の特徴である。当業界の課題としては、不採算防止策に関連するプロジェクトリーダが少ない点、不採算覚悟で受注していくケース、作業が無い場合の受注の方法、作業超過の場合の協力会社への作業依頼等があり、今後の更なる研究を続けて行きたい。 |
| 雑誌書誌ID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AN0014259X |
| 書誌情報 |
千葉商大論叢
巻 42,
号 3,
p. 237-266,
発行日 2004-12-31
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KJ00004189184.pdf (1.5 MB)
